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利用シーン　＜オフィス＞

社内の情報共有ツールとしてのご活用

オフィス内の人が集まる場所で、社員へ向けた情報配信に利用することができます。サイネージの活用で、社内の共有スペースを有効な情報配信の場へと変えられます。
グループウェア、社内掲示板、電子メールなどでは情報伝達が不十分とお困りの場合、デジタルサイネージによる繰返し通知が最適です。多くの会社で、社内の情報共有を円滑にすすめるツールとしてご活用いただいています。

【活用事例１】タイムリーな業務情報の“見せる化”で働き方改革を支援するオフィスサイネージ！

オフィス内のデスク近くにサイネージを設置することで、社員は業務中いつでも情報を見ることができます。
サイネージはPUSH型メディアであるため、紙媒体やメールなどの他の周知方法に比べて社員への意識づけがしやすく、繰り返し配信することで社員の行動変革を促します。
また、最新の営業情報や販促情報、稼動状況などの日々気になる業務情報を自動配信することで、迅速なビジネス判断が可能になり、スピード感を持ってビジネスを推進することができます。
タイムリーな情報共有により、組織の活性化や社員のモチベーション向上にも効果を発揮します。

【活用事例２】社内のコミュニケーション活性化に休憩室サイネージ！

社内の共有スペースなど人目に触れる機会が多い場所にサイネージを設置して、社員への情報提供を行います。
総務部門からの伝達事項や注意喚起、各部署の情報などを配信することで、社内への情報浸透を促進します。
リラックス時間を活用して社員への気づきを促し、社内コミュニケーションの活性化にも効果を発揮します。

【導入事例】株式会社JALカード様

ワークスタイル変革に伴うオフィス改修の一環で、社内のリフレッシュコーナーに設置いただいたサイネージです。

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「オフィスサイネージに関するアンケート結果」について

2018年7月11日（水）～13日（金）東京ビックサイトにて、「第5回　働き方改革EXPO」に当社製品「ひかりサイネージ」を出展しました。
その際に、来場のお客様に「オフィスサイネージ」に関するアンケートを実施しましたので、その結果をご紹介します。

Q1. 「オフィスサイネージ」を知っていますか？

「オフィスサイネージ」の認知度については、“知らない”が47%とほぼ半数を占め、認知度はそう高くないことがわかりました。
その反面、“知っている”は41%と想像よりも多い結果となり、少しずつではありますが「オフィスサイネージ」が浸透しつつあることがうかがえます。

Q2. 「オフィスサイネージ」を導入していますか？

「オフィスサイネージ」の導入については、“導入していない”が63%と半数以上を占め、まだまだ導入が進んでいないことがわかりました。
一方、“導入している”は37%まで伸びており、企業における「オフィスサイネージ」の取り組みが進みつつあることがうかがえます。導入している企業では、「オフィス内」や「食堂」に設置している、といった回答がありました。

Q3. 「オフィスサイネージ」で配信したい内容は何ですか？

上位は「周知情報（幹部メッセージや社内制度、注意喚起、福利厚生などの情報）」（40%）と「生産性向上（Web問合せ等のリアルタイムな情報や各種業務システムとの連携情報など）」（30%）で、最下位は「リラックス（環境映像など）」（0%）でした。企業側は「周知情報」や「生産性向上」に高い興味があり、積極的に社員へ情報発信を行っていきたい、という思いがあるようです。
選択肢外では、「交通情報」や「気づきのきっかけ」、「既存の掲示板の内容」といった回答がありました。

Q4. 「オフィスサイネージ」を購入する時に重要視することは何ですか？

購入時に重要視することの最上位は「運用の手間」（37%）で、次いで「使い勝手」（16%）、「価格」（16%）でした。
選択肢外では、「リアルタイムにコンテンツ更新」といった回答がありました。

働き方改革の一助となりうる「オフィスサイネージ」ですが、世の中においてはまだまだ認知度が低いようです。もっと多くの方々に知ってもらえるよう、当社としても「ひかりサイネージ」のWebサイトや展示会などで引き続きご紹介していきます。

また、今回のアンケート結果にもありましたが、サイネージの不安要素の１つに、コンテンツ最新化のための運用方法や運用者の稼動などが挙げられます。
「ひかりサイネージ」は使いやすい管理画面で簡単操作が特徴です。拠点ごとに異なる情報を配信することも可能ですので、支店や店舗数が多くても運用の手間をかけることなく、適材適所の情報提供が行えます。
ご要望の多いリアルタイム配信についても、様々な取り組みを行っていますので、今後の「ひかりサイネージ」にぜひご期待ください。

当社では、導入効果をあげるためのコンサルティングをはじめ、訴求力のあるコンテンツのご提案など、導入から運用、保守サポートまでワンストップでご支援しています。

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